ペイオフを控えての株式投資のあり方を問い、日本の株価の常識とバブルの意味を再検討

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タイトル
バブル経済の発生と展開
サブタイトル
日本とドイツの株価変動の比較研究
著者・編者・訳者
佐藤俊幸著
発行年月日
2002年 10月 25日
定価
2,592円
ISBN
ISBN4-7948-0578-0 
判型
A5判
頁数
192ページ

著者・編者・訳者紹介

佐藤俊幸(さとう・としゆき)
1963年、宮城県生れ。博士(経済学)東北大学。東北大学大学院経済研究科博士課程修了後、1994年東北大学経済学部助手。現在、岐阜経済大学経済学部助教授。金融や経済に関わる事柄について、市民の立場から海外および国内の調査を重ねるとともに、岐阜県内の地方銀行などでの講演活動も行っている。

内 容

「妥当な株価水準は、企業の利益によって決まる」という“常識”にウソはなかったのか?日本の株価の仕組みとバブルの意味を再検討。  銀行の預金にほとんど利子がつかない今日、有利な資産運用として株式投資に着目するサラリーマンや主婦の方々の株価に対する注目が高まっています。しかし、日本の株式は本当に「割安」なのでしょうか。
 本書は、日本の株価を旧西ドイツの株価との比較も交えながら歴史的に分析したものです。特徴として日本の株価の「常識」とされるものに検討を加えた点があります。
 第一に、多くの人が株式投資の判断の拠り所としている 「常識」、すなわち、「妥当な株価水準は、企業の一株辺りの利益によって決まる」とするPERの理論が果たして適性なのかというとについて検討を加えました。
 第二に、1990年に日本の株価は暴落し始めましたが、その原因を「西ドイツの証券への日本からの資金流出」とする説が有力となっています。しかし、この説は果たして本当なのか、バブル経済を再検討しつつ分析します。
 第三に先に挙げたような「割安論」や「手数料引き下げによって資産運用の幅を広げる必要がある」とする主張を問い直す上で、根本に立ち戻り、近年の日本の株価水準に無理はないのか、ということについても論じています。

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